2010年9月30日木曜日

0930

講義1コマ、演習1コマ。

秋学期の講義がスタートして1週間。体が慣れない所為か、足の怠さや食欲の減退を感じる。このサイクルに体が慣れるのにもう少し時間がかかりそうだ。

半年程前にリジェクト(1回目)された論文が放ったらかしだったので、レフェリーレポートを読み返し、今後のリバイズ計画を立てる。レポートでアドバイスされた改善を施して、次の投稿先を探したいところだが、今の自分は興味が他の論文の方に行ってしまっているので、その改善作業に取りかかる気がなかなか起こらない。ただ、ここで寝かしておいても、ワインのように美味しくなるわけでもない。何とか集中して取り組んで、来月中旬までには仕上げてしまいたい。

役人によるネコババが外部性の問題を効率的に緩和する可能性

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Infante, D., Smirnova, J., (2009) Rent-seeking under a Weak Institutional Environment, Economics Letters 104, 118-121.

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Acemoglu-Verdier (2000) のモデルに、weak institutional environment(「脆弱な制度環境」と訳すべき?)を導入したモデル。weak institutional environmentとは政府や役人/官僚組織の管理能力が弱い場合を考慮するという意味である。具体的には、役人が民間企業に対する税や補助金の一部をレントとして確保(ネコババ)してしまう程度のことを指し、その程度を一つの変数として定義し、Acemoglu-Verdierモデルに組み込む。

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Acemoglu-Verdierモデルを簡単にまとめると以下の通りである。1と基準化された人口のうち、n (<1) の割合が企業家になり,(1-n) の割合が役人となる。企業家のうち、x の割合は c の生産コストがかかる「良い技術(正の外部性を持つ)」を用いて生産を行い,(1-x) の割合は生産コストのかからない「悪い技術」を用いて生産を行う。

政府は企業家の行動(技術の選択)をモニターする為に役人を雇う。役人の賃金は w であるとする。企業家へのモニターはランダムに行われる。モニターされた良い技術の企業は s の補助金を受け取り,モニターされた悪い技術の企業は τ の税金を支払う。政府は、役人を雇い、企業家が良い技術を使った方が悪い技術を使うよりも得になるように s と τ を決め、また政府の予算を満たすように、(役人が企業家に逃げていかないような水準に)役人の賃金 w を決定する。

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上記のモデルに、「役人が民間企業に対する税や補助金の一部をレントとして確保してしまう程度」を導入することが、この論文の貢献である。簡単なモデル分析の結果から、「役人のレントシーキング活動が増える(つまり、役人が税は補助金から多くをこっそり懐に入れてしまう)ことが、悪い技術の企業家の数を減らし、最適な企業家配置の改善に貢献することがある。また、役人/官僚機構を小さくする効果があり、さらに、社会余剰を改善する場合がある」という定性的結果が得られる。

直感は以下の通り。役人が補助金や税の一部を懐に入れられる程、役人/官僚は税(τ)を増やそうとする。これは悪い技術の企業家を良い技術に転換させ易くする。一方で、(補助金支払い (s) からも官僚はネコババできる設定なので)良い企業家に与えられる補助金も大きくなるので、役人になるよりも企業家になる方がお得になり、役人/官僚機構の割合が減少して、生産が増える。これが厚生を高める、というストーリーだ。

役人のネコババが『補助金を良い企業に届けるときも、悪い企業から税金を集めるときも、同じ割合額だけ可能である』というモデル設定に、結果が大きく依存するような気がしないでもないが、『役人の裁量増加やレントシーキング,または低い質の政府構造が、モニタリング活動を通じて、外部性の問題をより効率的に解決する可能性がある』という結果は、興味深いものである。

(そして何よりも、Acemoglu-Veidier論文のクオリティの高さを痛感する。)
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参考
Acemoglu, D., Veidier, T., (2000) The choice between market failures and corruption, American Economic Review 90, 194-211.

2010年9月29日水曜日

0929

専門科目の講義1コマ、3年生演習1コマ。

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演習(ゼミ)では、来るゼミナール大会(大学内の学部横断イベント)に出場するべく、ゼミ生たちはいくつかのチームに分かれて、研究をし、その報告準備をしている。最初はどうなることかと心配していたが、直前になりどのチームもずいぶんと良い仕上がりになってきた。どのチームも、「○○について調べました」的ないわゆる「勉強」ではなく、オリジナルな、かつアカデミックな研究ができそうな気配がする。多くのチームが、行動経済学的なアプローチで実験やアンケートなどを行う予定であり、とても楽しみだ。

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久しぶりの朝1限からの講義日とあって、夜は疲れて仕事が捗らなかった。体力をつけることも、そろそろ始めていかなくてはならないようだ。

2010年9月28日火曜日

0928

Lさんとの共同研究のタイトルも決まり、校正業者に論文を送った。
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英文校正にはenagoをよく利用している。
しかし、最近は文法のチェック("a"と"the"の用法など)しか修正が入らず、何だかもったいないような気もしている。

あるところから、EditAvenue.comというサイトを知り、とても安いので利用してみようと思ったが、WordやPPT、TXTフォーマットしか原稿を受け付けないということで断念した。PDFで入稿できないのは、かなり不便だ。

結局、今回もenagoに頼むことにした。22ページ原稿で5万円弱也(もしword formatで論文を書いていたら、EditAvenue.comに頼めば2万円弱でいけたようだ。しかしQualityについては、わからない) 。コストはかかるが、この論文に費やしてきた時間や労力(しかも2人分)を考えると、惜しんではいられない。
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校正業者から論文が返って来たら、リバイズしてすぐに投稿する。次はアクセプトされると信じて。

国際的なテロリストへの対策を各国の民主的なプロセスに委ねると…

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Siqueira, K., Sandler, T., (2007) Terrorist backlash, terrorism mitigation, and policy delegation, Journal of Public Economics 91, 1800-1815.
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2つの国家が、同一の国際的なテロリストから攻撃されるかもしれないという脅威に晒されているとする。各国家は、自発的に対策を講じることができる。この対策は (1) 両国に公共財的性質があり、2国の対策費用の合計が、あるテロリストグループAからの共通の脅威を減らすことになり、しかし、(2) 相対的に対策費用の高い国は、それが低い国よりも、別の(攻撃的な)テロリストグループBからターゲットとして狙われやすくなるという効果があるとする。

このように、テロリストへの対策に戦略的相互依存関係のある2国ゲームにおいて、Besley-Coate流のRepresentative Democracyのフレームワークを援用して、「民主的な政治過程を通じると、(テロへの姿勢について)どのような性質をもつ政治家が選択されるのか」を考えている。

具体的には、1st stageにおいて、各国において政策策定者がmajority votingで選ばれ(戦略的委任)、2nd stageにおいて、1st stageで選ばれた政策策定者が自国のテロ対策規模を決め、3rd stageにおいて、テロリストグループが行動を決定するというモデルとなる。

結果として、各国内での民主的な政治家選択が、より軟弱なテロ対策への姿勢を助長してしまい、テロの攻撃を増加させてしまうという、両国の厚生にとって良くない結果をもたらすというもの。国際的なコーディネーションが必要である理由付けになる。

肝になるのは、2nd stageでの戦略変数の戦略敵関係である。これが戦略的代替関係にあれば、1st stageにおいて、より少ないテロ対策をコミットするべく弱腰な政治家を選択しようとしてしまうのである。これは、テロ対策費が公共財的な性質を持つことの「ただ乗り」効果と、(他国よりも)目立った抵抗をすることで「報復されるのを恐れる」効果が作用して、戦略的代替関係が得られるのである。また、テロ対策費用の拠出が、二つのテロリストグループの反応を引き起こすというモデル設定と現実のテロ事件や団体と関連させるという手法も見事だと思う。


この手のRepresentative Democracyの応用モデルは、Beslay-Coate (2003) に始まり、環境経済学の中では Siqueira (2003), Buchholz et al. (2005), Roelfsema (2007), (手前味噌で申し訳ないが)Hattori (2010) などでよく見られるものである。
(より広い意味での戦略的委任のパイオニアは、おそらくFershtman and Judd (1987; AER)であろう)


防衛の分野でも公共財供給の分野でも第一人者のSandlerらしい、明解で政策的意義のある良い論文である。

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参考
Besley, T., Coate, S., (1997) An economic model of representative democracy, Quarterly Journal of Economics 112, 85–114.
Buchholz, W., Haupt, A., Peters, W., (2005) International environmental agreements and strategic voting, Scandinavian
Journal of Economics
107, 175–195.

Fershtman, C., Judd, K.L., (1987) Equilibrium incentives in oligopoly, American Economic Review 77, 927–940.
Hattori, K., (2010) Strategic voting for noncooperative environmental policies in open economies, Environmental and Resource Economics 46, 459-474.
Roelfsema, H., (2007) Strategic delegation of environmental policy making, Journal of Environmental Economics and Management 53, 270–275.
Siqueira, K., (2003) International externalities, strategic interaction, and domestic politics, Journal of Environmental Economics and Management 45, 674–691.


最低品質規制(MQS)と共謀

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Ecchia, G., Lambertini, L., (1997) Minimum Quality Standards and Collusion, Journal of Industrial Economics 45, 101-113.
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垂直的差別化財の複占価格競争モデルにおいて、最低品質規制(Minimum Qulity Standard: MQS)の効果を考える。従来のMQSは低品質財生産企業(LowQ firm)の品質を外生的に引き上げた時の高品質財生産企業(HighQ firm)の反応、および価格競争に及ぼす影響を考察していたのだが、ここでは内生的なMQS水準の決定がなされる。内生的なMQSがある場合、それがない場合と比較して、両社の品質が向上し,LowQ firmは利益増,HighQ firmが利益減となるという(逆説的な)結果が得られる。また、MQSの導入によって、両社の価格カルテル(Price Collusion)の形成されやすさにどのように影響するかを分析している(Collusionを維持するためのcriticalな割引因子にMQSがどのような影響を及ぼすかを考察することでそれを得ている)。結果としてMQSの導入は、カルテルを維持困難なものにするという結果が得られる。

この研究以前の垂直的差別化財の複占モデルでは、LowQ frimの財の品質レベルを外生的に引き上げた場合の均衡分析を行っていることを考えると、この研究の意義は大きいと言える。具体的には、内生的なMQS水準の決定は、LowQ firmの選択をないものとして、代わりに政府が社会厚生を最大にするべくLowQ goodsの水準を決めるという形でモデル化される(つまり、HighQ firmと政府とのQuality choiceの同時決定という形)。政府が決めるLowQ水準は LowQ firmが設定するよりも高く、それゆえにHighQ firmの品質もMQSがない時より高くなる(元々Quality choiceが戦略的補完なので)。

注意するべきは、Full market coverageの仮定を使っていることである。これを使えば、計算が容易で,こういった内生的なMQSを考えてもclosed formで割ときれいな解が出る。よって、まだ応用範囲がありそうな気がする。

(ただし、この手の分析で、安易にFull market coverageを仮定するのは危険な場合がある。代表的なのは Maxwell (1998) に対するBacchiega et al. (2010) の指摘(「Maxwell (1998) の結果は自らが仮定した full market coverageの仮定に矛盾する」)である。過去の記事を参照。)

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参考
Maxwell, J.W., (1998) Minimum Quality Standards as a Barrier to Innovation, Economics Letters 58, 355-360.
Bacchiega, E., Lambertini, L., Mantovani, A., (2010) On MQS Regulation, Innovation and Market Coverage, Economics Letters 108, 26-27.

2010年9月27日月曜日

0927

今日から秋学期の講義が始まった。初日は講義1コマ、演習1コマ。講義ではガイダンスを行った。iPadでのスライド投影はうまくいきそうだ。

演習では久しぶりに会う学生さんたちの顔を見て、元気をもらった。今年は就職戦線も厳しく、学生さんたちもずいぶん苦労をしている。僕も彼らを応援する一方で、彼らに負けないように、研究や教育に努力しなければならない。

早めに帰宅して、Lさんとの共同研究のリバイズ。あと少し、もう少し。

2010年9月26日日曜日

0926

明日から始まる秋学期の講義準備。

全ての講義をiPadでスライド投影して行なう準備が何とか出来た。本来ならホワイトボードや黒板に直接書いて説明するような部分も、手描きのアプリでスライド投影して行うことで、板書ファイルを保存・配布することも可能であるし、UNDO & REDO が自由にできるのは大きな利点である。

秋学期は担当コマ数が多く、多忙になりそうだが、研究面でも同時進行でいくつかのプロジェクトを進めていきたいと思う。

2010年9月25日土曜日

0925

共同研究をさせてもらっているH先生が論文報告をされる研究会に参加しようと思っていたのだが、体調が悪く参加できなかった。自宅で秋学期の講義準備と、単独で進めている公共財の私的供給に関する論文の執筆、及び参考文献の読解を進める。

参考文献を読んでいる中で、その著者の先生のホームページを調べて訪れてみると、僕が少し前に書いた論文と関連が深そうなタイトルの論文を、その著者の先生が執筆中だという情報が目に飛び込んだ。

是非とも論文を拝見したいという気持ちから、失礼にあたるかもしれないと思いながらも、その先生に(自分の拙い論文を添付して)メールをお送りさせて頂いた。

驚くことに、直ぐに温かい返信を頂き、さらにはとても魅力的なカンファレンスの情報も教えて頂いた。とても嬉しい出来事だった(僕の論文の存在もご存知だったことも、とても嬉しかった)。


2010年9月24日金曜日

0924

会議とLさんとの研究打ち合わせ。

論文のタイトルやイントロの説明など、曖昧な説明や用語などを、厳密で分かりやすいものに変えて行く。次の投稿先の選定も絞れてきた。今月中には投稿に漕ぎ着けて、彼と同時進行しているもう一つの論文のリバイスに取りかかりたい。

その後、Hさんとの共同研究に取りかかる。水平的・垂直的に差別化された財の不完全競争市場において、財の品質に関するmisinformationを考えるものである。いくつか興味深い結果が既に得られている。先が楽しみな論文だ。

2010年9月23日木曜日

0923

L先生との共同研究のリバイズと、レフェリーレポートの作成を行う。

共同研究の内容が、丁度査読している論文と関連性があるので、良い言い回しやReferenceなど、学ぶ事の多い査読業務のような気がする。共同研究の方は、もう何度もリジェクトされているものなのだが、リジェクトされる度にレポートから学び、より良い論文になってきたように思う。投稿先のランクを下げるより、むしろ上げたい気持ちだ(笑)

あと少しで秋学期講義がスタートする。秋学期は担当コマ数が多い(週7コマ)ので、研究に集中する時間を取るのが大変になりそうだ。

虚偽広告によるガセネタへの規制は必要か?

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Glaeser, E.L., Ujhelyi, G., (2010) Regulating Misinformation, Journal of Public Economics 94, 247-257.
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同質 N 企業の Cournot 競争モデルで、消費者が企業発の misinformation(ガセネタ)に騙されて財の健康コストを過少に評価(誤解)してしまうモデルを考える。誤解は財の需要曲線が外側に動くように仮定され、それ により消費者は過剰に消費するが、消費後に真のコストを認識して不効用を被るという設定。寡占(または独占)下では、財の過少消費が存在するので、この消費者の誤解が財の過少消費を和らげる効果があり、それによって得られた企業利潤が社会厚生の一部ならば、最適な誤解水準を見いだせる(つまり、消費者の誤解が厚生を高める場合がある)。

消費者を誤解させるための虚偽広告(宣伝)行動は、全企業にとって公共財的性質があることから、独占企業であるなら過剰な虚偽広告がなされ、企業数が多くなると、過少な虚偽広告水準となる可能性が指摘される。 さらに、政府による「打ち消し(訂正)広告」の効果や虚偽広告への課税、物品税などの影響を考察。最後に、企業が財の品質向上投資を行える場合の分析も行われる。

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一般的には、例えば薬品の健康被害について、消費者が製品の品質を誤解して消費する場合、事後的な消費者の効用を損なうことから政府はそのような誤解を招くような企業の広告活動を規制する方が良いと思われがちだが、不完全競争市場では必ずしもそういう規制が望ましくないことが示される。この直感をうまくモデル化している。Glaeserらしく、抽象化するところは大胆に行い、政策的含意が導き易いsimplestなモデルを構築している。「寡占構造の過少消費と、誤解による過剰消費との対比」、そして「誤解を生み出すための投資が(同質的な)企業にとって公共財である」こと、この2点だけで多くの結果を生み出している。現実の実例も豊富で説得的である。

情報の非対称性を扱ってはいるが、消費者の信念や情報のupdateなど、複雑な要素は全く取り込まずに、あくまで「シンプルなモデルでどこまで政策含意が引き出されるか?」に意識があるように感じる。このような姿勢はぜひとも見習いたい。

学部生でも理解できる、ということは、レベルが低いのではなく、逆に高いのだ。

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(追記)A Fine Theorem にも、この論文のレビューがあった。リンク先はこちら

2010年9月22日水曜日

0921-0922: ゼミ合宿

21日-22日と1泊2日のゼミ合宿に行ってきた。


2012年度から僕は在外研究期間に入るために、今年は僕の2年生のゼミ生がいない(卒業まで見てやれないので募集しなかった)。だから僕の3年生、そして4年生、そして今年から僕の大学に赴任して来られたUさんの2年ゼミ生さんなどなど、と一緒に、合宿に行った。

今回の合同ゼミでの合宿は、初めてゼミを担当するUさんのゼミ運営の助けになるかもしれないと、僕から(おせっかいにも?)お誘いしたことから企画が始まった。しかし実際にアクティビティや旅行行程を企画するのは、僕のゼミの3回生の合宿委員の学生さんたち。面識のない先生と、面識のない後輩学生が多く参加するということもあって、計画段階から大きな気苦労をかけてしまうことになった。そのストレスも旅行前にはピークとなり、旅行前日に心配で全く眠れなかった合宿委員の子もいたという。僕も少し、お手伝いするべきだったかもしれない。それでも、合宿委員の学生さんたちの底力を信じて、口を出したいところもグッと我慢して、なるべく学生主体の企画運営になるように、見守ることにしたのは大正解だったかもしれない。右も左もわからない2回生の学生さんをうまく取り込んで、自分たちが楽しむことも時には我慢をしながら(委員は花火にも参加せず、その間宴会場のセッティングなどを行っていた)、とても良い旅行をプロデュースしてくれた。

参加した4回生のゼミ生さんの中には、この就職氷河期の中で未だ奮闘中の学生さんも含まれていた。そんな中でも、ゼミのイベントに快く参加をしてくれて、さらには後輩に自分の経験やアドバイスを素直に語ってくれたことが、僕はとても嬉しかった。僕は彼(彼女)らに対して、試行錯誤の連続で大した教育を提供できてはいないのにも拘らず、彼らは出会った頃よりもずいぶんと成長したように思う。それを見る事ができて、否、見せてもらえて、僕はとても感謝している。

1日目は学生さん同士の親交を深めるアクティビティを行い、2日目にはゼミ発表会に出場候補チームのプレゼンテーションの経過報告などを行った。楽しい旅行としても、教育的な研修と場としても、どちらで測ってもとても良い合宿となったように思う。

(1日目夜の宴会では、ここ数年で最高級に笑わせてもらった。まだ残像が…(笑))

2010年9月20日月曜日

0920

お墓参りなどの後、自宅に帰り秋学期の講義準備と、依頼されているレフェリーの審査論文に目を通す。

レフェリー対象の論文は2nd round(つまりreviseされて再投稿されたもの)である。ずいぶんと良くなっている。
著者たちは一日千秋の思いでいるだろうから、なるべく早くレポートを返送してあげたい。

秋学期から、全ての講義をiPadを使ったプレゼンテーションでするための準備に取りかかる。
これまでも、Keynoteを使ったスライドを使っていたので、iPadのKeynoteでうまく出来そうだが、フォント(私はメイリオが好きだがiPadには入っていない)の問題で、少し修正が必要かもしれない。

2010年9月19日日曜日

0919

日本経済学会秋季大会(於 関西学院大学)に参加した。

昼に共同研究をさせてもらっているH先生と研究打ち合わせ(ある意味こちらが今回の学会参加の最大の成果だった)。ある一つのテーマに対して,互いにモデルを構築して持ち寄り,それがともになかなか面白いものになりそうで、二つとも並行して研究を進めることを確認した。H先生はとても洞察力のある方で、大変勉強させて頂いた。

来年度の春・秋の日経学会で報告できるように,研究を進めて行きたい。

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本日から、こちらのWeblogに業務日誌を移転することにしました。旧サイトは閉鎖いたしました。